飲食店物件を選ぶ際には、業態によって必要な設備が異なります。特に、重飲食と軽飲食の違いを理解しておくことが重要になります。今回は、その重飲食と軽飲食の違いについてと、物件選びをする際の注意点を解説します。
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目次
重飲食と軽飲食の定義
まずは、重飲食と軽飲食について説明します。
簡単に説明すると、重飲食とは、たくさんの油や火を使い煙やにおいが大量に出やすい飲食業種のことを言います。一方、軽飲食とは、本格的な調理を行わず、調理をする際に臭いや煙が出にくい飲食業種のことを言います。
ただし、明確な定義が存在しないため、物件によってオーナーの意向で変わることもあります。
重飲食と軽飲食に当てはまる飲食店
重飲食に当てはまる代表的な食店としては、焼肉店、焼き鳥店、ラーメン店、中華料理店、鉄板焼き・お好み焼き店などが挙げられます。
一方、軽飲食に当てはまる飲食店としては、カフェ、バー、スナックなどが挙げられます。
ただし、全てが上記に当てはまるとも言い切れません。
重飲食と軽飲食の違い
重飲食と軽飲食の違いは、調理の度合いが大きいかどうかです。
重飲食は、たくさんの油や火を使い煙やにおいが大量に出やすい飲食業種であり、大掛かりな排気排煙設備や高機能な排水設備、大きなダクトや業務用の大きなコンロやオーブンなどの設備が必要になります。
一方、軽飲食は、本格的な調理を行わず、調理をする際に臭いや煙が出にくい飲食業種であり、大掛かりな設備は必要ありません。
重飲食NGの物件とは
重飲食NGの物件とは、重飲食店舗が入居できない物件のことを言います。重飲食店舗が入居できない理由としては、周囲の住民や他のテナントからクレームが来ることが多いため、トラブルの発生を防ぐために重飲食を不可にしている物件も少なくありません。
また、全ての物件が重飲食に必要な設備を備えているわけではないため、インフラ設備の問題がある場合も重飲食NGとされることがあります。
重飲食店の物件探しのポイント
重飲食店舗の物件探しのポイントとしては、以下の2点が挙げられます。
1つ目は、重飲食店舗が入居できる物件を探す際には、周囲の住民や他のテナントからクレームが来ることが多いため、トラブルの発生を防ぐために重飲食を不可にしている物件も少なくありません。
また、全ての物件が重飲食に必要な設備を備えているわけではないため、インフラ設備の問題がある場合も重飲食NGとされることがあります。
2つ目は、重飲食店舗が入居できる物件を探す際には、周囲の環境に配慮することが大切です。
重飲食店舗は、たくさんの油や火を使い煙やにおいが大量に出やすいため、周囲の住民や他のテナントからクレームが来ることが多いです。
そのため、周囲の環境に配慮することが大切です。例えば、住宅街にある物件であれば、周囲の住民に迷惑をかけないように、排気排煙設備や防音設備を整えることが必要です。
例外のパターン
実は、重飲食・軽飲食と一括りに言っても、例外的なパターンもあります。
そんな事例を紹介します。
重飲食不可物件にラーメン屋が入居した例
重飲食はNGとしている物件でしたが、汁なしのラーメンをウリにしている店舗が入居を希望されていました。もちろん、麺をゆでる際などに火は使用しますが、スープがないため、強い火力で食材を煮込んだり、豚骨などのクセのある匂いは出ないという事で、ラーメン屋さんが入居した例があります。
後々、大家さんに話を聞いてみると、焼肉や中華料理など、油・匂い・煙が多く出る業種をNGにしたかったようで、周辺住民からクレームの来ないような店舗であれば、OKだったとの事。
それを大家さんへの問合せが多くなった時に面倒だからという理由で重飲食NGの物件として出していたそうです。
カフェ業態が重飲食とみなされNGとなった例
重飲食NGという物件にカフェの入居申込があり、大家さんもカフェならいいだろうという事で、契約に向けて、話を進めていました。色々とお互いに話し合っていく中で、実はこのカフェ、フライドポテトやメンチカツがウリのお店で、揚げ物が非常によく出るお店だという事が判明しました。
それを知った大家さんが、近隣住民の方々への影響や、自身が所有しているビルをキレイに使ってもらいたいと考え、NGと判断し、契約は白紙になってしまいました。
また、別の案件で、元々重飲食のお店が入ることを想定せずに造られた建物でしたが、重飲食OKとしていた物件。内見をした際に、設備容量が足りない事が分かり、借主側からお断りしたという事例もありました。
上記の例のような例外的なパターンもあるので、物件を探している時に重飲食OK、重飲食NGと記載があっても、一度、不動産会社に確認してみるというのも一つの手だと思います。
まとめ
以上が、重飲食と軽飲食の違いについての解説と、飲食店物件の選び方についての解説でした。
重飲食・経緯飲食の違いをしっかりと理解し、物件を探す際のポイントを抑えておきましょう。
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